新型コロナワクチン接種副反応について

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新型コロナワクチン接種の副反応について

新型コロナウイルスワクチンに関わらず、一般的にワクチン接種後は、体内で免疫ができる過程で、接種部位の腫れ・痛み、発熱、頭痛などの副反応が起こることがあります。

治療を要したり、障がいが残るほどの重度のものは、極めて稀ではあるものの、何らかの副反応が起こる可能性をなくすことはできません。

 

起こりやすい副反応

主な副反応は、注射した部分の痛み、頭痛、関節や筋肉の痛み、疲労、寒気、発熱等があります。また、稀に起こる重大な副反応として、アナフィラキシーや血管迷走神経反射があります。なお、新型コロナワクチンは、新しい種類のワクチンのため、これまでに明らかになっていない症状が出る可能性があります。
接種後に気になる症状を認めた場合は、接種医あるいはかかりつけ医等に相談してください。

XBB.1.5対応1価ワクチンの副反応例　※厚生労働省発出チラシより

新型コロナワクチンXBB.1.5対応1価ワクチンについて、接種後すぐにあらわれる可能性のある副反応の症状です。

ファイザー社

乳幼児(6か月から4歳)

発現割合	症状
50%以上	易刺激性※1
5％から50％	疼痛※2、発赤・紅斑、腫脹※3、傾眠※4、頭痛、食欲減退、下痢、嘔吐、筋肉痛、疲労、発熱、悪寒
1％から5％	関節痛

小児(5歳から11歳)

発現割合	症状
50％以上	疼痛※2、疲労
5％から50％	発赤・紅斑、腫脹※3、頭痛、下痢、筋肉痛、関節痛、悪寒、発熱
1％から5％	嘔吐

12歳以上

発現割合	症状
50％以上	疼痛※2、頭痛、疲労
5％から50％	腫脹※3、発赤・紅斑、下痢、筋肉痛、関節痛、リンパ節症※6、悪寒、発熱
1％から5％	ー

モデルナ社

6か月以上

発現割合	症状
50％以上	疼痛※2、頭痛、疲労、易刺激性・泣き(※1、注)
5％から50％	傾眠(※4、注)、食欲減退(注)、腫脹・硬結※5、発赤・紅斑、悪心・嘔吐、筋肉痛、関節痛、リンパ節症※6、悪寒、発熱
1％から5％	遅発性反応(疼痛・腫脹・紅斑等)※7

第一三共社

12歳以上

発現割合	症状
50％以上	疼痛※2、倦怠感
5％から50％	熱感、腫脹※3、紅斑、そう痒感、硬結、頭痛、筋肉痛、発熱、遅発性反応※8、リンパ節症※6、発疹、腋窩痛
1％から5％

注：生後6か月から5歳のみ
※1 易刺激性：機嫌が悪い　※2 疼痛：注射部位の痛み　※3 腫脹：注射部位の腫れ、
※4 傾眠：眠たくなる様子　※5 腫脹・硬結：注射部位の腫れ、硬くなること
※6 リンパ節症：注射部位と同じ側の腋の腫れや痛み　※7 遅発性反応：接種後7日目以降の痛みや腫れなど
※8 遅発性反応：接種後7日目以降に現れる紅斑、腫脹、そう痒感、熱感、硬結、疼痛

※接種直後よりも翌日に痛みを感じている方が多いです。
※これらの症状の大部分は、接種後数日以内に回復しています。

接種後、すぐにあらわれる可能性のある症状

アナフィラキシー

薬や食べ物が体に入ってから短時間で起こることのあるアレルギー反応

• じんましんなどの皮膚症状
• 腹痛や嘔吐などの消化器症状
• 息苦しさなどの呼吸器症状

 

血管迷走神経反射

ワクチン接種に対する緊張や強い痛みをきっかけに立ちくらみがしたりする症状です。

• 誰にでも起こる可能性がある体の反応で、通常、横になって休めば自然に回復します。
• 倒れてケガをしないように、背もたれのある椅子に座って様子をみてください。

 

今までに報告された副反応疑い報告について

厚生労働省のウェブサイトでは、今までに報告された新型コロナワクチンの副反応疑い報告など、新型コロナワクチンの接種後の副反応に関する情報を公表しています。

新型コロナワクチンの副反応疑い報告について＜外部リンク＞

 

接種後に副反応があらわれたときは

接種後に気になる症状があらわれた場合は、接種した医療機関やかかりつけ医、または大阪府新型コロナウイルスワクチンに関する相談窓口までご相談ください。ひどい痛み・腫れ・高熱など重い症状と思われる場合は、医師の診察を受けてください。

大阪府新型コロナワクチン専門相談窓口

副反応など医学的知見が必要な専門的な相談など

Tel　050-3613-9605
7時から22時まで（土曜日・日曜日・祝日含む）
※12月29日(金曜日)から1月3日(水曜日)は、9時から18時まで

問い合わせ例・ワクチンは有効なのか、安全なのか　　　　　
　　　　　　・接種後3日たっても腫れているが医療機関を受診した方がよいか　など

聴覚障がいのある人はFAXにてご相談ください。
FAX　06(4400)9419

▶大阪府ホームページ＜外部リンク＞

 

健康被害救済制度

健康被害救済制度とは

一般的に、ワクチン接種では一時的な発熱や接種部位の腫れ・痛みなどの比較的よく起こる副反応以外にも、副反応による健康被害(病気になったり障がいが残ったりすること)が生じることがあります。極めて稀ではあるもののなくすことができないことから、救済制度が設けられています。

救済制度では、予防接種によって健康被害が生じ、医療機関での治療が必要になったり、障がいが残ったりした場合に、その健康被害が接種を受けたことによるものであると厚生労働大臣が認定したときは、予防接種法に基づく救済(医療費・障害年金等の給付)が受けられます。

(参考)厚生労働省ホームページ
予防接種後健康被害救済制度について＜外部リンク＞
健康被害救済制度の考え方について＜外部リンク＞

 

給付の流れ

「予防接種後健康被害救済制度について(厚生労働省) [PDFファイル／615KB]」

詳しくは、予防接種健康被害救済制度について(厚生労働省HP)＜外部リンク＞を確認してください。

新型コロナワクチンについてのＱ＆Ａ＜外部リンク＞

 

注意事項

• 請求に必要な各種書類の取得に係る費用等は自己負担となります。
• 請求後、追加資料の提出が必要になる可能性があります。
• 救済制度では、「予防接種健康被害調査委員会」や「疾病・障害認定審査会」での調査や審査が必要となるため、国の認定結果を通知するまで相当程度の期間を要します。

 

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